さらに考えてみたのだが、これをうけて「ネトウヨもしょせん金儲けだった」という批判は単純すぎると思う。むしろ保守速報やアノニマスポストの凋落は、広告が撤退するまでに表現をマイルドにするような軌道修正も図れず、「ネット右翼がビジネスとしてうまくいかなくなった」好例としてとらえるべきでは。
大半の広告が撤退した保守速報が、読者に窮状を訴えているようだが - 法華狼の日記
一方で、左翼向けのデマメディアとして悪名高い「リテラ」や「日刊ゲンダイ」は、なんだかんだいってつぶれることなく続いている。だから、意外と左翼はしたたかというか、自由市場において左翼が生き残っていることこそ自信を持つべきなんではないかな。(個人的にリテラやゲンダイ、面白くないんだけど。)
田山たかし氏なんか、「在特会のやっていることには賛成しない」と断りつつも、「左翼と中国・韓国が在特会を生み出した」と「己の罪を数えよ」な告発者気取りだったが、在特会の方が先に壊滅した。
もちろん市場原理がすべて正しいわけではない。休刊したからやっぱりクソ雑誌だったとか、つぶれたからやっぱりダメ出版社だった、ということもないだろう。しかし今回の件は、意外と自由市場の調整能力を使ってネット右翼ビジネスをつぶすことができるというものだった。
アダム・スミスは言ったべさ。信用を守るとか、品質を守るとか、最低限のモラルがないと、金もうけも(長期的に)続かない。